全国約100万件の出生データ解析により妊娠16〜22週が感受性の高い時期であることを解明
ポイント
妊娠中、特に妊娠中期は暑さの影響を受けやすい時期であることが示されました。
全国約100万件の出生データの解析から、妊娠16〜22週の高温曝露が早産リスクの上昇と関連し、特に妊娠19週で最も強い関連（約16%増加）が確認されました。
気候変動により猛暑の増加が懸念される中、妊娠中期に重点を置いた暑さ対策が、早産予防に向けた新たな公衆衛生戦略となる可能性があります。
概要
東京科学大学（Science Tokyo） 医歯学総合研究科 公衆衛生学分野の藤原武男教授、寺田周平助教らの研究チームは、日本産科婦人科学会周産期登録データベースに登録された2016〜2020年の単胎生産児約98万6千例を対象に、妊娠中の暑さへの曝露と早産リスクとの関連を調べました。その結果、妊娠16〜22週における高温曝露が早産リスクの上昇と関連し、特に妊娠19週で最も強い関連がみられました。各都道府県における週平均気温の90パーセンタイルを超える「高温週」では、妊娠19週における早産のオッズが約16%高いと推定されました（オッズ比1.16、95%信頼区間：1.13〜1.19）。

さらに、早産の重症度ごとに解析したところ、感受性のピークとなる時期はそれぞれ異なっていました。妊娠28週未満の超早産では妊娠16週、28〜31週の極早産では18週、32〜36週の中等度・後期早産では19週に、それぞれ最も強い関連が認められました。また、35歳未満の妊婦では、35歳以上と比べて関連がより強い傾向がみられました。

早産は、世界の5歳未満児死亡の主要な原因の1つであり、長期的な健康への影響とも関連する重要な公衆衛生上の課題です。これまでの研究では、出産直前の暑さに注目したものが多く、妊娠中のどの時期が特に影響を受けやすいかについては、十分に明らかになっていませんでした。本研究は、日本の大規模な周産期データを用いて、妊娠中期、特に16〜22週頃が暑さに対して感受性の高い時期である可能性を示したものです。気候変動により猛暑の頻度や強度の増加が懸念される中、妊娠中期の女性に対する暑さ対策を妊婦健診や保健指導に組み込むことは、早産予防に向けた新たなアプローチとなり得ます。

本成果は、3月30日付（米国東部時間）の「American Journal of Epidemiology 」オンライン版に掲載されました。

引用元：
妊娠中期の高温曝露が早産リスクを高める（SCIENCE TOKYO）