妊娠中期（妊娠16〜22週）に極端な暑さにさらされると早産のリスクが高まるとの研究結果を、東京科学大の藤原武男教授（公衆衛生学）らのチームが発表した。特に妊娠19週で最も影響を受けやすく、早産のリスクは16％増えるという。気候変動で猛暑が増える中、安定期とされる妊娠中期の暑さ対策が早産を防ぐ上で重要と指摘している。

　早産とは妊娠22〜36週の出産を指す。チームによると、早産で生まれた子どもは新生児期に死亡するリスクが高く、日本では出生数の約6％を早産が占めるという。

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　妊娠中の暑さと早産リスクの関連はこれまでも研究されてきたが、妊娠中のどの時期が特に暑さの影響を受けやすいかは明らかになっていなかった。

　チームは、2016〜20年に生まれた全国の新生児約98万6000人分のデータを分析。都道府県ごとに週平均気温が上位10％に入る暑い週を「高温週」と定義し、妊娠週数ごとに高温週だった場合とそうでなかった場合で早産のリスクを比べた。




　その結果、妊娠5〜6カ月に当たる16〜22週で高温にさらされたグループは、早産のリスクが統計的に明らかに上昇していた。特に妊娠19週では、高温にさらされなかった場合と比べて1・16倍高かった。

　原因としては、子宮の出口にある子宮頸管（けいかん）が高温の影響で炎症を起こして通常よりも早く緩み、早産につながる可能性が考えられるという。


　チームの寺田周平・東京科学大助教は「おなかが本格的に大きくなる前の妊娠中期でも、暑い日の外出を控えたり、冷房を適切に使ったり、十分に水分を摂取したりする暑さ対策を取ってほしい」と話している。

　論文は米疫学専門誌アメリカン・ジャーナル・オブ・エピデミオロジーに掲載された。【岡田英】

引用元：
妊娠中期の猛暑で早産リスク上昇　新生児98万人データを解析（毎日新聞）