出産後の女性の死因で一番多いのが産後うつです。初めて妊娠した人は産後うつになりやすい傾向があるということですが、その産後うつを減らすには、妊娠中から4人以上の支援者が必要で、25歳以下の女性の場合は、6人以上の支援者が必要であることが明らかになりました。

■産後うつ減らすため必要な支援者の人数が初めて判明、25歳以下の初産婦には6人必要
妊娠中に信頼できる人の数が多いと、産後のメンタルヘルスが改善されることが明らかになりつつあるということですが、具体的に頼れる人が何人いれば、産後うつ症状の軽減に十分なのか、わかっていなかったということです。

そこで、東京都医学総合研究所は、初めて妊娠した女性約400人を対象に、質問に答えてもらう形で、家族含め「頼れる人」が何人いるかと産後1か月の時点でうつ状態にあるかどうかを調べたということです。

その結果、妊娠中に「頼れる人」の人数が0人から3人と答えた女性は、産後のうつ状態を表すスコアが高めでしたが、4人、5人、6人以上と答えた女性では、うつ状態を表すスコアが頼れる人の人数が多いほど、より低くなっていたということです。

さらに、初めて妊娠した25歳以下の女性に限ると、妊娠中に「頼れる人」の人数が5人までの場合は、産後のうつ状態を表すスコアが高めで、6人以上という場合にスコアが大きく下がったということで、25歳以下の場合には、より多くの支援者が必要であることがわかりました。

■若い初産婦は孤立しやすく、より多くのサポートが必要
東京都医学総合研究所によると、国際的な研究では、初めて妊娠した妊婦は、妊娠出産を過去に経験した妊婦と比べて、産後うつになりやすく、特に若い初産婦では、社会的孤立や経済的な困難に直面することや、予期せぬ妊娠も多いため、産後うつのリスクが更に高いことが指摘されているということです。そうした中、今回初めて、産後うつのリスクを減らすには「頼れる人」が何人必要か、具体的に明らかになったということです。

研究所は、「初めての妊娠時に頼れる人の数が、産後のメンタルヘルスを大きく左右すること、また若い妊産婦は、より幅広いつながりが必要であることが示されました。この研究は、特に若い妊産婦における妊娠時からの社会的なつながりが、産後うつ予防に重要であることを示唆している」と分析しています。

そして、「実際にこの（サポート体制の）水準に達していた若年妊婦は2割程度にとどまっており、支援の不足と格差の存在が浮き彫りとなっている」「これらの知見は、特に支援が行き届きにくい若年層に向けて、重点的・集中的に支援資源を配置する必要性を強く示唆している」として、「支援者数の『質と量』の両面から包括的な支援の構築が期待される」と述べています。

引用元：
産後うつを減らすには？　妊娠中から頼れる人が4人必要（日テレNEWS）