筑波大学の田宮菜奈子教授らは、新型コロナウイルス感染症の大流行中に国内で乳がん検診の受診率が低下していたことを明らかにした。２０１９年と２２年の国民生活基礎調査のデータから受診率の変化を調査。パンデミック（世界的大流行）前に比べ、流行後の受診率が１・２ポイント減の４７・１％となったことが分かった。政府はがん検診受診率を６０％以上にする目標を掲げており、今後受診率の向上と検診への啓発につなげる必要がある。

国立国際医療研究センターとの共同研究。成果は、国際科学誌ＪＭＡジャーナルに掲載された。

１９年と２２年の国民生活基礎調査のデータを活用し、乳がん検診が推奨されている４０―７４歳の女性を対象に分析した。１７―１８年度をパンデミック前、２０―２１年度をパンデミック後とし、乳がん検診受診率の差を算出した。

受診機会ごとの受診率を調べると、市区町村検診が減り、職域検診が増えた。さらに年齢や居住地域などの集団ごとの受診率を分析。パンデミック前後での差が最も大きかったのは、４５―４９歳の集団がマイナス２・２ポイント、人口５万人未満の町村でマイナス２・４ポイント、高校と専門学校・短期大学・高等専門学校の集団でマイナス１・８ポイント、扶養されている家族の集団でマイナス２・５ポイントとなった。このような特徴を持つ女性で受診率が下がることを示した。

引用元：
新型コロナ後の乳がん検診、受診率が下がった女性の特徴…筑波大が調査（goo ニュース）