いつか赤ちゃんに会いたいあなたへII
　不妊を巡る様々な問題について、NPO法人Fine（ファイン）理事長の野曽原誉枝（のそはらやすえ）さんとともに考えます。

【表】保険適用となった不妊治療　自己負担額の目安は？

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　不妊治療が公的医療保険の対象となって2年がたちました。しかし、不妊治療に対する職場での理解はまだ進んでおらず、治療と仕事の両立に悩む女性は少なくありません。

職場で悩む人はほかにも
　Hさんは38歳の時、仕事をしながら不妊治療を受けていました。サービス業で女性が多く、不妊治療をしていることは周りに話しやすい職場でした。

　治療を受けていることを同僚に伝えると、同じように不妊や治療で悩みを抱える人がたくさんいて、驚いたといいます。どこの病院に通っているのか、どのような治療を受けているのか、費用はいくらかかっているのか――。不妊で悩んでいる同僚とは、仲間意識のような絆ができて、お互いの治療内容や医療機関についての情報交換をしたり、不安や悩みを打ち明け合ったりして、支え合うことができたと振り返ります。

　しかし、上司となるとそうはいきませんでした。治療のために休暇申請を出すと、「直前すぎる。もう少し前に申請を出せないのか」と注意されました。排卵周期などの問題で、治療を受ける直前にならないと、休暇申請は出せません。しかし、上司からとがめられ、職場に対して申し訳ない気持ちでいっぱいになったといいます。仕事を一時的にやめるか、諦めるしかないという気持ちが強くなり、結局、退職しました。

仕事を続けたかった
　私が理事長を務めるNPO法人「Fine」では10月1日、仕事と不妊治療の両立について、アンケートの調査結果をまとめた「不妊白書2024」を発行しました。

　その中で明らかになったのは、不妊治療経験者の約40％は両立が困難で働き方を変えたということです。そのうちの39％は「退職」を選択していました。

　アンケートの自由コメント欄には「仕事を続けたかったが、『ご主人が仕事をしっかりしてるんだから、仕事をやめて治療に専念したらいいんじゃないか』と言われ、退職せざるを得なかった」、「『この職場の技術職で、子どもを産んで育てるなんて無理』と同じ女性社員に言われた」、「不妊治療を受けていることを上司たちに明かしたら、『仕事に対する責任感がない』『社会人としての常識がない』と口々に責められ、心が折れた」など、残念な声が寄せられました。
35歳過ぎて子どもを産むなんて…
　不妊白書2024では、職場で不妊治療をしていることを話しづらいと感じる人は80．9％で、6年前の調査（不妊白書2018）の81．3％と、あまり変わっていませんでした。職場で不妊治療のことを話題にしづらい状況が続いていることが明らかになりました。

　その背景には、周囲の人の不妊や不妊治療に対する知識不足や偏見などがあります。「そんな不自然な方法で子どもをつくるのは怖くない？」「不妊治療は親のエゴ」「なんで養子にしないの？　血のつながった子どもじゃなくてもよいのでは？」など、個人的な意見を言われることもあります。

　私も、“高齢”での不妊治療を経て子どもを出産したことを知り合いに伝えた時、「40歳代で、不妊治療をしてまで子どもを持つなんて、高齢な親を持つ子どもがかわいそう。35歳を過ぎて子どもを産むという選択はしない」と言われたことがあり、驚きと悲しさでいっぱいになりました。

　昭和から平成を経て、令和の時代になっても、まだまだこうしたやりとりは存在するのです。

　Fineは、当事者の声を集めて、不妊白書という形で広く社会に不妊や不妊治療についての正しい知識を提供したいと考えています。生き方や価値観、幸せの定義、働く目的などは、人によって異なります。個々の違いを認め合い、尊重し、お互いの価値観を一緒に共有できる社会をつくり上げていきたいと思っています。

引用元：
「不妊治療を受けている」と上司に伝えると驚きの返答　知識不足や偏見も…「職場で話しづらい」女性は8割（Yahoo！ニュース）