株式会社 明治（代表取締役社長：松田 克也）は国立大学法人 愛媛大学大学院 医学系研究科 疫学・公衆衛生学講座（教授：三宅 吉博）との共同研究により、妊娠中の母親の種実類の摂取が出産後の子どもの5歳時における仲間関係問題※１の発生リスクを低下させる可能性があることを報告しました。
本研究成果は国際科学雑誌 「Journal of Pediatric Gastroenterology and Nutrition」（J Pediatr Gastroenterol Nutr. 2024;1-9. doi:10.1002/jpn3.12177）にて発表されています。
当社は、愛媛大学の三宅吉博教授が実施した出生前コホート研究である、「九州・沖縄母子保健研究」に参画し、大規模なデータセットを用いた疫学的解析を行っています。従来から、妊娠中の母親の食事をはじめとする環境要因が子どもの精神行動発達に重要な役割を果たしていると言われていましたが、今回の研究では、妊娠中の母親の種実類の摂取が子どもの仲間関係問題を予防できる可能性があることを報告しました。
当社は、母子栄養に関する多角的研究の一つである「九州・沖縄母子保健研究」に引き続き参画し、妊娠中の母親の栄養摂取と子どもの精神行動発達の関連性を明らかにすることで、母親と子どもの栄養に関する基盤情報を蓄積してまいります。さらに、それらの基盤情報をもとに、周産期の女性に適した栄養食品の開発と栄養情報の提供を行ってまいります。
引用元：
妊娠中の母親のナッツなどの種実類の摂取が5歳の子どもの仲間関係問題発生リスクを低下させる可能性を報告（PRWIRE）