日本でヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）ワクチンの接種対象となった世代では子宮頸（けい）がんが減少しているとの研究結果を、昭和大などの研究グループが国際科学誌に発表した。

　


　日本では、前がん病変についてのワクチンの予防効果に関する報告はあったが、子宮頸がんへの効果を明らかにしたのは初めてだとしている。
　同大学の小貫麻美子講師（産婦人科）、松本光司教授（同）らは、全国がん登録データと日本産科婦人科学会の腫瘍登録データから子宮頸がんを年齢層別に解析。１１年以降は、２０代の登録だけが減少に転じていた。
　子宮頸がん検診の効果や性行動の変化など別の要因が影響したとも考えられるため、最近約１０年間、全国２４の医療機関で新規に診断された４０歳未満の子宮頸がんの中で、ワクチンで予防可能なＨＰＶ１６型、１８型の割合を調べたところ、２０代だけで１７年以降、割合が減少していることが判明。ワクチンの一定の効果が認められると結論づけた。この二つの型は子宮頸がんの約７割を占めるとされる。
　２０年以降、国による接種プログラムがあるスウェーデン、英国、デンマークなどから同様の報告が続いている。
　国内では年間１万人以上が子宮頸がんと診断され、約２９００人が死亡するとされる。ＨＰＶワクチンは０９年１２月に日本で販売開始。１３年４月に予防接種法に基づく定期接種になったが、副反応報告が相次いだことで１３年６月に接種の積極的勧奨を中止。有効性や安全性が確認されたとして２２年４月、勧奨を再開した。

引用元：
子宮頸がん防ぐ効果報告　ＨＰＶワクチン接種世代（47news）