厚生労働省の有識者会議は２日、体外受精でできた受精卵の染色体異常を調べる「着床前検査」について、保険診療と併用できる「先進医療」として行うことを了承した。大阪大病院が申請していた。検査は自費だが、その他の体外受精に関わる費用には保険が適用されることになる。

検査は、ある程度成長した受精卵から数個の細胞をとり、染色体の数に異常がないか調べる。異常があれば、流産につながる恐れがあるため、正常な受精卵を子宮に移植する。計画によると、２年間で１５３人に実施し、妊娠１２週時点の妊娠継続率を評価する。大阪大病院は４月にも検査を開始し、他の３医療機関が協力する予定だ。

引用元：
受精卵の着床前検査、保険診療と併用できる「先進医療」に…大阪大病院の申請を了承（読売新聞）