保険適用となる不妊治療が大幅に拡大されて半年が経過した（関連記事「不妊治療、2022改定で保険適用される範囲は」）。「女性の治療開始時が43歳未満」という年齢制限や、胚移植できる回数の制限はあるものの、これまで自由診療として行われ、助成金などを除けば全額自己負担だった人工授精、体外受精、顕微授精の生殖補助医療と男性不妊治療が、3割負担で受けられるようになった。さらに、生殖補助医療に加えて実施されることのある「オプション治療」についても、「保険適用されるもの」と、「保険と併用できるもの」が定められた。保険適用に先駆けて「生殖医療ガイドライン」が策定され、卵巣刺激、ホルモン補充、早発排卵抑制などの目的で使われる約40種もの薬剤が保険収載された。

引用元：
保険適用から半年の不妊治療、どう変わった（日経メディカル）