厚生労働省は4月13日の新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボード（座長：脇田隆字・国立感染症研究所所長）で、2〜3月に実施した新型コロナウイルスの抗体検査の速報結果を報告した。自然感染で獲得したとみられる抗N抗体の保有率は東京都で5.65％、大阪府で5.32％だった。2021年12月の検査では、東京都が2.80％、大阪府が3.78％で、第6波の感染拡大によって抗体保有率が上昇したことがうかがえる。


　厚労省による大規模な抗体保有調査は4回目。今回は2月2日から3月6日にかけて5都府県で計8149人が調査に協力した。内訳は東京都1912人、大阪府1353人、宮城県1814人、愛知県1521人、福岡県1549人。ワクチン接種が進んだことから、3回目以降は、抗N抗体と抗Ｓ抗体の2種類を調べている。

　自然感染によって獲得したと考えられる抗N抗体の保有率はどの地域でも、2021年12月より上昇した。東京都では約2カ月間で2倍以上に上昇している。ただ、その東京都でも5.65％にとどまっており、多くの人がまだ自然感染はしていないとみられる。宮城県は1.49%、愛知県は3.09%、福岡県は2.71%だった。

　ワクチン接種による抗体が含まれる抗S抗体の保有率は東京都で97.1％、大阪府で96.4％に達し、どの地域でも100％に近かった。実際のワクチン接種率よりも高い傾向があり、接種者の方が検査へ協力する意向が強かった可能性がある。厚労省は「感染、発症、重症化の予防に必要となる抗S抗体の量は判明しておらず、抗S抗体陽性者においても予防に十分な量の免疫が誘導されているかどうかについては不明である」と注意を呼びかけている。

引用元：
東京の抗体保有率は5.65％、2カ月で2倍に 大阪も5％超え、厚労省大規模検査(m3.com編集部)