不妊治療を行う新潟大学医歯学総合病院産婦人科で４月から、新規の体外受精が休止されることが２８日、分かった。受精卵を管理する専門職「胚培養士」の人員不足が理由。不妊治療の公的医療保険の適用が４月から体外受精にも拡大されるが、新潟県の医療の中核を担う大学病院で対応できなくなる。

　新大病院によると、休止するのは採卵術、卵子凍結、胚（受精卵）凍結。これにより、新たに体外受精を希望する患者に対応できなくなる。３月までに採取し保存してある胚の移植は、引き続き対応する方針。

　同病院では３人の胚培養士が勤めていたが、昨年１０月に１人が辞めたほか、ことし３月末に退職する１人の欠員も補充できず、体制が維持できなくなった。同病院産婦人科では２０２１年に採卵を１５２件、胚移植を１７９件実施した。

　県によると、県内で体外受精などの不妊治療を行う指定医療機関は３月現在、新大病院を含め１５カ所ある。

　治療休止の影響について、同大大学院医歯学総合研究科の榎本隆之教授は「がんの人の生殖医療など、大学病院が担う、より高度な医療が県内で受けられなくなる」と説明。「県民のためにも一刻も早く再開させたい。人員確保に努めていく」と話した。


引用元：
新大病院が新規体外受精休止へ 4月から　胚培養の人員不足(新潟日報)