若年がん患者を支援するため、秋田県は卵子や精子の凍結保存など妊娠に必要な能力(妊よう性)を温存する治療への助成を拡充する。これまで県独自で助成していたが、国の制度創設を受けて対象年齢を43歳未満に引き上げ、回数を増やす。

 がん治療では、化学療法や放射線治療に伴い生殖機能に影響が及ぶ場合がある。若年患者が将来、子どもを授かる可能性を残すために、妊よう性温存治療と呼ばれる卵子凍結などの治療がある。しかし公的保険が適用されないため経済的負担が大きい。

引用元:
卵子や精子の凍結保存など、県の若年がん患者支援制度拡充(秋田魁新報)