新型コロナウイルスやインフルエンザウイルスのワクチンの話題が飛び交う中、ヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）ワクチンの話題は、影をひそめている感じもありますが、日本では、接種すべき女性の０．８％（２０１８年度）にしか接種されていないという深刻な状況が続いています。ワクチンへの関心が高まっている今、ＨＰＶワクチンについても、きちんと考えておきたいところです。

リスクとベネフィットを理解し、接種を強くお勧め
　冒頭の質問に対する私の回答は、こうです。

　「現在、国はＨＰＶワクチン接種の積極的勧奨をしていませんが、接種のリスクとベネフィットをよく理解した上で、打つことを強くお勧めします」

　ジェンナーが開発した天然痘ワクチン以来、２００年以上にわたって、様々なワクチンが多くの人類の命を救ってきましたが、ワクチンを巡っては、これまでも世界中で論争が起きています。ワクチン接種に強く反対する「ワクチン忌避」の動きもあり、世界保健機関（ＷＨＯ）では、２０１９年に国際保健への１０の脅威として、大気汚染と気候変動、インフルエンザのパンデミックなどとともに、「ワクチン忌避」を挙げています。日本におけるＨＰＶワクチン忌避の動きにも懸念が表明されています。

　どんな医療行為にも、安全性の懸念や不利益（リスク）があります。ワクチンの場合、健康な人が接種を受けますので、リスクについて、より慎重に考える必要がありますが、リスクを上回る利益（ベネフィット）があるかどうか、という視点で考えることが重要です。

　「リスク」があるから絶対に打たないとか、「ベネフィット」があるのだから絶対に打つべき、と決めつけるのではなく、リスクとベネフィットのバランスを、一人ひとりが自分の問題として考える必要があります。

　ＨＰＶは、主に性交渉でヒトからヒトへ感染するウイルスで、子宮 頸けい がん、中咽頭がん、肛門がん、陰茎がんなどの原因となります。子宮頸がんは、ほとんどがＨＰＶによって引き起こされていると考えられ、日本では、年間約１万１０００人の女性に発症し、年間約２８００人が亡くなっています。比較的若い女性に発症しやすいのが特徴で、２０〜４０歳代の女性では、乳がんに次いで２番目に多いがんです。

　ＨＰＶ感染を防ぐことができれば、これらのがんの発症を防ぐことができます。そのために開発されたのが、ＨＰＶワクチンです。

無料で打てるのに接種率は１％未満
　現在、１００か国以上でＨＰＶワクチンの接種が公的に行われています。主な対象は１０歳代の女性で、日本では小学校６年〜高校１年相当の女性が、公費助成により無料でワクチン接種を受けられます。

　対象女性のうち接種を受けている割合は、スウェーデン、イギリス、マレーシアなど、積極的に取り組んでいる国では８０％以上となっているのに対し、日本では０．８％と、きわめて低くなっています。２０１３年に「定期接種」の対象となった直後に、国の「積極的勧奨」が中止されたことが大きく影響しています。

接種後の症状へのケアは不可欠
　積極的勧奨が中止されたのは、「重篤な副反応」が報告されたためです。ＨＰＶワクチン接種を受けた女性１万人あたり５人の割合で、全身の痛み、手足の動かしにくさ、けいれんなどの重篤な症状が報告されています。ワクチン接種を受けなくても、これらの症状が起きる可能性はあり、ワクチン接種とこれらの症状との因果関係ははっきりしないのですが、このようなリスクがありえるという認識は必要で、また、このような症状で苦しむ女の子への手厚いケアも不可欠です。

　ただ、この副反応を理由に、国が積極的勧奨を中止したのは、バランスを欠いた判断でした。現在、日本人女性１万人あたり、１３２人が子宮頸がんにかかり、３０人が子宮頸がんで亡くなっているわけですが、ＨＰＶワクチンを接種することで、このうちの多くの方を救うことができます。仮に、１万人あたり５人がつらい副反応を経験するとしても、子宮頸がんで苦しむ人を救わなくてよいという根拠にはならないように思います。

引用元：
高１の娘がいます。ＨＰＶワクチンは打った方がよいのでしょうか？（ヨミドクター）