日本の子育ては、母子手帳（※注1）からスタートするといっても過言ではありません。一人目の妊娠がわかってからまず行なったのは、市役所へ行って母子手帳をもらうことでした。その手帳を検診のたびに持参して、日々膨らんでいくおなかのサイズやら何やらを記録してもらいます。「妊娠中の経過」の欄が埋まっていくにつれ、母になる実感が高まっていくようでした。今でも上の子の母子手帳を見ると、幸せと不安の間を行ったり来たりしていたその特別な期間のことを思い出します。

　一方アメリカには、母子手帳のようなものはありません。二人目妊娠中に通っていたアラバマ州の産院では、妊娠中の記録は電子データで保管されるだけで、手元に残しておきたかったら自分で妊娠ダイアリーのようなものを買ってきて書き込むしかありませんでした。ズボラな母ですから、「日本みたいに公式の記録簿があったらいいのに」「せめてデータをプリントアウトしてほしい」と何度思ったかしれません（子どもの検診結果はプリントアウトしてもらえるのです）。

　そんなわけで、妊娠中の記録をきちんと残せる日本の母子手帳はたいへん優れたシステムだと思います。でも！　それが子どもの記録とひと続きになっているのには疑問を禁じえません。親子といえども、ひとたび産み落としたら子と母は別個の存在です。別人である子どもの記録を母の個人情報と同じ手帳につづるのは違うんじゃないか、そんなんだから子どもの健康管理が母親に一任されちゃうんじゃないの、検診も母親が連れていく前提じゃない、と思うのです。なんてったって「母子手帳」というネーミングが、もう母親に子育てを押し付けている！

　母子手帳の歴史を調べてみると、1942年に作られた「妊産婦手帳」が原型とのことです。これは妊産婦の健康管理だけを目的としたもので、子どもの健康管理はというと、1942年から1945年までは「乳幼児体力手帳」という別の手帳で行っていたそうです。しかし1947年、児童福祉法の成立によって「妊産婦手帳」の対象が小児にまで拡大されたとのこと（※注2）。初めは母と子で別々に管理していたのに、1947年に一緒になっちゃったんですね。

ジャーナリストの中野円佳さんによる著作『なぜ共働きも専業もしんどいのか』によると、日本のサラリーマンは長時間労働・転勤・労働時間外の接待などが当たり前で、それは専業主婦（主夫でもいいんですが、圧倒的多数なのは主婦）の支えがないと成り立たない働き方だといいます。そして、そのサラリーマン的働き方は1950年代半ばからの高度経済成長期に激増したそうです。それまでの日本人は農業・自営業など家族ぐるみで働き、女性の労働力率も高かったのに。

　戦後、日本中が経済復興にまい進する中で、「男は外で働き、女は家で子育て」という役割分担が押し付けられた──。母子手帳の誕生もその一端だったのではないかというのは、考えすぎでしょうか。

　母子手帳の名称や内容については2011年に検討会が開かれていますが、「妊産婦及び乳幼児の健康の保持及び増進の重要性に鑑み、母子健康手帳の名称は変更しない」という結論が出ています（※注3）。ということは、現状はわたしたちが「子どもの健康管理は父親と母親で一緒にするもの」と意識を変えていくしかありません。

【注釈】
※1　正式名称は「母子健康手帳」だそうですが、ここではより一般的な「母子手帳」の名称を使うことにします
※2　「母子健康手帳の交付・活用の手引き」より
※3　「母子健康手帳に関する検討会報告書」より

引用元：
日本独自の「母子手帳」　「母」に子育て押し付けていません？（AERAdot.）