前回は、がん検診には害もあり、早くから行えばいいとは限らないことをお話しました。２０歳代では子宮頸（けい）がんの罹患（りかん）率や死亡率が低く、子宮頸がん検診から得られる利益は相対的に小さいです。世界各国で子宮頸がん検診が行われていますが、各国の事情を反映して検診の開始年齢は異なっています。

子宮頸がん検診、何歳から？　「早いほどよい」は誤解
内科医・酒井健司の医心電信

　最近では検診開始年齢は引き上げられています。たとえばオーストラリアでは１８歳から２５歳に、ニュージーランドやスコットランドでは２０歳から２５歳に、それぞれ引き上げられました。理由はいくつか考えられますが、一つはがん検診の利益と害について理解が進んだことがあるでしょう。

　ただ、死亡率は低いとはいえ２５歳未満の女性が子宮頸がんで亡くなることもあります。検診の害を容認し、日本やアメリカ合衆国のように２０〜２１歳から検診を開始するという方針も間違いではありません。とくに日本では若い世代の子宮頸がん死が増加傾向にあるからなおさらです。

　がん死を防ごうとすると検診の害が増え、検診の害を抑えようとすると検診で防げたかもしれないがん死が生じます。ここにはジレンマがあります。ＨＰＶワクチンはジレンマを軽くできます。残念ながら現在のワクチンは高リスクタイプのＨＰＶが対象で、すべてのタイプのＨＰＶの予防はできませんので、ＨＰＶワクチンを接種していても検診は必要です。それでも子宮頸がんの罹患率・死亡率の減少が期待できますので、検診開始年齢を引き上げることができます。

　ＨＰＶワクチンが前がん病変を減らすことは複数の研究で示されています。検診で前がん病変が発見されば「円錐（えんすい）切除術」といった治療が必要になります。進行した子宮頸がんの治療と比べると侵襲性は小さいですが、それでも治療自体が体の負担になりますし、早産や流産のリスクを増やします。ワクチンが進行した子宮頸がんを減らすことはまだ証明されていませんが、前がん病変の治療に伴う負担やリスクを減らせることは証明されたと言えるでしょう。

　たまに「ワクチンを接種してもがん検診が必要ならワクチンは意味がない。検診だけやっていればいい」という意見がありますが、ここまで読んできたみなさんなら誤解であることがおわかりになるでしょう。「検診をするからワクチンはいらない」というのは、「シートベルトをするからエアバッグはいらない」というようなもの。検診とワクチンの併用が子宮頸がん予防の両輪であり、国際標準です。


引用元：
子宮頸がんの予防、ワクチンと検診の両方が必要なわけ（朝日新聞）