国立がん研究センターは、子宮 頸けい がん検診の指針の改訂案を公表した。がんの原因となるHPV(ヒトパピローマウイルス)に感染しているかどうかを調べる検査を、検診として初めて推奨した。

 HPV検査に関する海外の研究成果などを分析した結果、自治体が行う現行の検診(細胞診)と比べて、がん患者を減らす上で同水準の効果があると判断した。HPV検査は、望ましい受診の頻度が5年に1回程度で、現在の半分以下で済むという利点がある。

 HPVに感染しても、免疫の働きで自然にウイルスが消える人も多く、がんになる人はごく一部だ。しかし、体内にHPVが残った場合、ウイルスを取り除く薬はない。感染が判明した人は、医師の診察を受け、経過を観察することで、がんになる前に病変を切除するなどの治療ができる可能性が高くなる。

 HPV検査を検診に採用するには、現行の検診と組み合わせるかどうかなどの検討が必要だ。センターは今後、関連学会や厚生労働省に、こうした検討を進めるよう働きかける。


引用元:
子宮頸がん検診でHPV検査、初の推奨…国立がん研究センターが指針改訂案 (読売新聞)