強い感染力があり、国内でも集団感染が5〜8年ごとに報告される「風疹」。患者の7割が成人男性で、近年は職場で広がるケースも多い。感染してもほとんどの人は軽い症状だが、妊娠初期の女性が感染すると子供に難聴などの障害が出る恐れがある。今月は「風疹ゼロ月間」。産婦人科医らは「特に海外出張の多い企業・組織は、海外へ出かける社員にワクチン接種を受けさせて」と呼びかける。 (平沢裕子)

 風疹の原因である風疹ウイルスは、感染者のせきや会話したときに飛び散る微少の飛沫(ひまつ)(つば)に含まれる。このウイルスを吸い込むと2〜3週間の潜伏期間を経て、高熱や発疹、リンパ節の腫れなどの症状が出る。

 風疹の流行で問題になるのは、免疫を十分に持たない妊娠初期の女性が感染すると、生まれてくる赤ちゃんに白内障や難聴、心疾患など「先天性風疹症候群(CRS)」という障害が出る可能性があるためだ。国立感染症研究所感染症情報センターによると、日本で風疹が大流行した平成24〜25年にかけて、CRSの赤ちゃんが45人確認されている。

 赤ちゃんがCRSとなるのを防ごうと、厚生労働省などは「風疹ゼロプロジェクト」を立ち上げ、2月を「風疹ゼロ月間」と定め、予防のための啓発活動を行っている。

海外出張で感染?

 インドや中国、インドネシアなど海外では依然として風疹が流行する地域がある。また、大規模な国際交流イベントの開催時に大流行する傾向があり、2年後の東京五輪・パラリンピック開催時の流行が懸念されている。

 感染を防ぐにはワクチン接種が有効だ。ただ、予防接種法で風疹のワクチンが男女ともに定期接種となったのは昭和54年4月2日生まれから。また、62年10月1日生まれまでは、中学生のときに医療機関で個別接種する方法だったため、それ以降の乳幼児期での接種に比べ接種率が低い。こうしたことから、95%以上が望ましい抗体保有率が30代後半〜50代男性では75〜80%にとどまる。

 日本産婦人科医会常務理事で横浜医療センターの平原史樹院長は「30〜50代男性は働き盛りで海外渡航の機会も多い。帰国後、感染に気付かず出社することが職場の集団感染の原因にもなっている」と指摘する。

 女性は、男性より早く風疹ワクチンが定期接種となったが、平成2年4月2日より前に生まれた人は1回のみの接種だった。抗体が十分ついていない可能性があり、風疹が流行すると感染する恐れがある。

自治体が費用補助も

 男女とも抗体が低い場合は予防接種が勧められる。平原院長は「とくに海外出張する男性で抗体が低い人はワクチン接種してから出かけてほしい。また、海外から帰国後、かぜのような症状がある場合は、まず医療機関で診察を受け、風疹でないことを確認してから出勤すること」と話す。

 妊娠を希望する女性のために、多くの自治体で抗体検査やワクチン接種を無料で行っている。東京都目黒区や川崎市は、女性だけでなく男性のワクチン接種費用を補助している。抗体検査・ワクチン接種とも自治体によって実施状況が異なるので、保健所などへ問い合わせるといい。

 ワクチン接種は補助がない場合は自己負担となる。費用はクリニックで異なるが、麻疹と混合の「MRワクチン」は5千〜1万円程度。麻疹の予防接種をしたことがある人が受けても、副反応や過剰反応は問題なく、麻疹と風疹両方の予防になる。


引用元:
働き盛りの男性から広がる「風疹」 海外から帰国後に出社…職場で集団感染(産経新聞)