日本で二〇一五年に行われた体外受精は四十二万四千百五十一件で、赤ちゃんの約二十人に一人に当たる五万一千一人が生まれたとの調査結果を日本産科婦人科学会が十一日までにまとめた。治療件数も出生数も過去最多を更新した。


　埼玉医大の石原理（おさむ）教授（産婦人科）は「より早い時期に不妊治療を受けられるよう、子育て支援や経済的援助などを充実していく必要がある」と話している。


　体外受精で生まれた赤ちゃんは、一九八三年に東北大で初めて誕生してから一五年までに合計約四十八万二千六百人となった。調査によると、一五年に体外受精をして出産に成功した女性の割合は１１・７％だった。


　調査対象は学会に登録の全国約六百の医療機関。出産に成功したのは三十歳で２１・５％、三十五歳で１８・４％、四十歳で９・１％、四十二歳では４・５％。年齢とともに出産が難しくなる傾向が見られた。治療を受けた女性の四割が四十歳以上だった。治療で妊娠したが流産してしまう割合も三十歳で１６・５％、三十五歳で２０・１％だったが、四十歳で３４・６％、四十二歳で４５・９％と同じ傾向だった。


　体外受精は四十歳に近づくと成功する比率が低くなるため、不妊治療の公費助成は治療開始時に女性が四十二歳までとなっている。


引用元：
体外受精、最多４２万件　１５年、赤ちゃん２０人に１人(中日新聞)