もしあなたが配偶者との間に子供ができないとわかった時、見知らぬ女性に自分たちの子供を産んでもらいたいと願うだろうか。
現在、日本の夫婦の10組に1組は不妊症だといわれている。日本の不妊症市場は、年間1000億円。治療には2年〜4年を要し、高額な場合の治療費は100万円以上になるという。むろん、それでも子供ができない夫婦は少なからずいる。
そんな夫婦の一部が望むのが、代理出産なのである。
代理出産は、グローバルビジネスの最たるものといえるかもしれない。その歴史は世界各国の法律や規制とのいたちごっこだった。
世界規模での代理出産マーケットの変容を、私は拙著『世界の産声に耳を澄ます』で詳しくルポしたが、ここではその概要を紹介したい。
他人の子宮を借りて子供を作る
まず、代理出産とは何かについて説明しよう。簡単にいえば、夫婦が自分たちの代わりに別の女性（代理母）に体外受精等で子供を妊娠してもらい、無事に生まれたら引き取って自分の子供にすることだ。
その方法には、次のパターンがある。
1、夫婦の卵子と精子を体外受精させて代理母の子宮に入れる方法。
2、夫の精子と卵子バンクの卵子を受精させて代理母の子宮に入れる方法。
3、妻の卵子と精子バンクの精子を受精させて代理母の子宮に入れる方法。
4、夫の精子を代理母の卵子に人工授精させる方法。
いずれにしても、夫婦の子供を別の女性が産むということだ。言い換えれば、他人の子宮を借りて子供をつくるのだ。
ただ、これには2つの問題がある。1つは倫理、もう1つが高額な費用だ。
多くの国で、夫婦が不妊だからといって別の女性にお金を払って自分たちの子供を産んでもらうというのは、社会的な倫理に反するとされる傾向にある。ゆえに、代理出産そのものが法律で禁止されていたり、厳しく規制されていたりすることが大半だ。日本もそれに当たる。
それでも一部の先進国では、代理出産が認められていることがある。代表的なのがアメリカだろう。ただ、費用が非常に高い。外国人がアメリカで行った場合、1回あたり2千万円以上が相場とされている。不妊夫婦はすでに長らく高額な不妊治療を受けているケースもあるため、これだけの金額を支払える夫婦はかならずしも多くない。
こうしたことから、夫婦の多くはアメリカより安い国で代理出産をすることを望む。法的な規制が緩く、物価の安い国。そう考えれば、自ずと発展途上国が選ばれる。
2000年代、代理出産の一大マーケットはインドだった。インドは英語が通じる上に、医者も欧米にした経験の持つ者が少なくない。外国人からすれば、便利、かつ安心して任せられる国なのだ。
しかも、インドは貧富の格差が大きい上に、人口は中国につづいて世界第2位。お金のために代理母になってもいいと考える女性もそれだけ多い。つまり、代理母を見つけるという点においても、安価に行えるという点においても適しているのだ。
このため、インドは長らく代理出産の一大市場となってきた。不妊夫婦ばかりでなく、LGBTのカップルが子供をつくるために訪れることも少なくなかった。
舞台はインドからタイへ
ところが、そうした潮流に変化が起こる。2010年代になってインドの政治家たちの間で、自国で代理出産が公然と行われていることを問題視する流れが生まれたのだ。議会でも、マスコミでも、批判が沸き起こり、規制されることとなった。
困ったのが、代理出産のエージェントや不妊の夫婦である。インドでできないのならば、別の国を見つけなければならない。そうして彼らが注目したのが、東南アジアにあるタイだった。
タイはもともと医療ツーリズムが盛んな国で医療現場には外国人を受け入れる土壌ができていた。さらに外国企業の誘致を盛んに行っていたり、観光産業が盛んだったりするため、ビジネスを展開しやすい。それゆえ、タイが代理出産の新たな舞台として注目を浴びたのだ。
瞬く間に、タイに代理出産を希望する人々が集まりだした。日本人向けのエージェントも複数現れ、日本人夫婦がタイで代理出産をすることも増えた。とはいえ、これは完全に合法というわけではなかった。法律をすり抜けて行われていたのだ。
方法はこうだ。
まず、エージェントはタイで代理出産をしたいと望んでいる夫婦を探して契約を結ぶ。次に、タイ国内で代理母となってくれる女性を見つけ出さなければならない。手段としては、地元のブローカーに頼むか、自分で探すかの2通り。
依頼夫婦と代理母がそろえば、今度は双方を生殖医療専門のクリニックへつれていき、先の1〜4の方法で代理母の子宮に子供を宿らせる。そして代理母を病院の産婦人科に通わせて途中経過を見守った後、無事に生まれた赤ん坊を契約通りに依頼者へ引き渡すことになる。
ただし、これだけでは赤ん坊を産んだ代理母が戸籍上の母親になってしまう。そこでエージェントは出産前から依頼者の夫に「胎児認知」をさせることで、代理母のお腹の子が依頼者の子供であると申請させる。胎児認知を行えば、婚姻関係のない女性が産んだ子供でも夫の子供となるからだ。
重要なのは、お産の後である。赤ん坊の出生証明書や出生登録書を持って、日本大使館へ行き、「日本人が胎児認知をした子供が生まれたので日本へつれて帰りたい」と届け出なければならない。赤ん坊は日本国籍を持っていないので、パスポートの代わりに渡航書を発行してもらう必要があるのだ。この審査が通るかどうかは、大使館の担当者の采配次第だ。
無事に渡航書が出されれば、夫婦は赤ん坊とともに日本へ帰国する。その後、家庭裁判所に赤ん坊と特別養子縁組をしたいと届け出をし、それが認められれば創籍（戸籍を新たにつくること）して依頼者夫婦の家族となることができるのだ。
こうして生まれた赤ん坊は夫婦の籍に入ることになる。だが、この代理母は、はたしてそれでいいと思っているのだろうか。契約とはいえ、お腹を痛めて産んだ子をお金と引き換えに渡せるものなのだろうか。
私が出会ったタイ人の代理母はこう言っていた。
「お金のためもありますが、人助けとして考えているんです。代理母になる前に、お寺のお坊さんに相談したんです。そしたら、きちんと人助けのためになって、功徳をつめるのであれば、代理母をやってもいいんじゃないかって言われたんです。それでやる決心をしました」
タイは敬虔な仏教国である。仏教には、功徳を積むことで未来、もしくは来世にいい人生を歩めると考えられている。そうした仏教的観念から、彼女は「人助け」としてやっていたのだ。逆に言えば、そうした観念をうまく利用したところに、代理出産のマーケットあると言えるのかもしれない。
毎年10〜15人は子供がほしい
だが、短い期間で界の代理出産の一大マーケットとなったタイは、2014年に起きた2つの事件によって、状況が一変する。
1つの事件は、オーストラリア人夫婦がタイで代理出産をしたものの、ダウン症の子供が生まれたからといって受け取りを拒否したというものだ。これが非倫理的として世界的なニュースになったのだ。
2つ目の事件は、日本の大企業の息子（当時24歳）が、タイで大勢の子供を代理母を通してつくっていたことが発覚したことだ。周囲には、「毎年10〜15人は子供がほしい。将来的には100人から1000人をつくるつもりだ」と語っていたという。
これらの事件によって、タイでは代理出産の是非を問う声が上がった。そして最終的には、国内で外国人が代理出産をすることが厳しく規制されていることになったのだ。つまり、タイの代理出産市場は、幕を閉じたのである。
私が拙著『世界の産声に耳を澄ます』の取材で出会った、日本人のエージェント横須賀武彦さんは次のように語っていた。
「タイで規制がかかるとされたことから、うちでは別の国で代わりに行えるよう調査をしました。その結果、欧州のジョージア（旧・グルジア）で代理出産ができることがわかりました。それで現地の医療関係者ときちんと交渉し、ルートを確保することにしたのです。ジョージアであれば、タイと同じくらいの値段で、同じくらいの安全性で行えます」
横須賀さんの会社では、合法的に代理出産を行えるジョージアに拠点を移した。同じような理由で、代理出産の拠点を移したエージェントも少なくないそうだ。
こうして代理出産市場は、その時々の状況の影響を受けて世界中を転々としていくのだろう。
ただ、どこでどんな形で生まれようと、すべての赤ん坊が平等に生きられる世の中でなければならないことはたしかだ。
引用元：
ダウン症の子を受け取り拒否…問題はらむ「代理出産」ビジネス(現代ビジネス)