大規模な災害で病院が被害を受けたときに、入院中の妊婦や新生児などが速やかにほかの病院に移れる態勢を作ろうと、日本産科婦人科学会は、医師が災害時に出産や転院の受け入れができる近くの病院を地図上で簡単に確認できるシステムを作りました。




東日本大震災では、各地の病院の被害状況を把握するのが難しく、被災地で入院中の妊婦や新生児などをほかの病院に移すのに時間がかかる課題が浮き彫りになり、日本産科婦人科学会が対策を検討していました。

今回、開発したシステムには全国およそ2400の産科や分べん施設がある医療機関が登録されています。災害が起きた際には、それぞれの病院で分べんに対応できるかや妊婦や新生児の入院の受け入れができるかなど、23の項目を入力すると、地図上に表示されて、医師が周辺の病院の状況を簡単に知ることができます。

また、被害を受けた病院は、不足している医薬品や医療機器などの情報を入力でき、学会は必要な物資の支援を行います。

日本産科婦人科学会の震災対策・復興委員会の増崎英明委員長は、「災害時に妊婦や新生児が適切な措置を受けられず取り残されることがないよう、このシステムを活用したい」と話しています。


引用元:
災害時 妊婦の転院 地図で確認できるシステム(NHK)