日本産科婦人科学会が、体外受精させた受精卵の染色体異常を調べる「着床前スクリーニング」（着床前検査）の臨床研究を始めたことが１３日、分かった。流産を繰り返す女性を対象に、染色体異常がない受精卵を子宮に戻し、妊娠率が向上するかを調査。ダウン症などの染色体異常も判明するため、「命の選別」につながるとの批判もある。

　関係者によると、日産婦は検査の対象となる女性の登録を開始した。施設を限定した上で、当面は検査する女性の人数を絞り、試験的に実施。体外受精で３回以上妊娠しなかった女性や、流産を２回以上経験した反復流産の女性などが対象となる。

　検査費用は原則として患者負担。日産婦はこれまで、夫婦のいずれかが重い遺伝病を持つ場合などに限り、受精卵を調べる「着床前診断」を認めてきた。

　流産の予防を目的とした着床前検査は禁止してきたが、海外では実施されていることもあり、学会の倫理委員会で審議。検査が流産予防につながるかを確かめるため、平成２６年１２月に臨床研究として進めることを認め、実施施設の選定を進めていた。

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　着床前スクリーニング　体外受精させた受精卵を子宮に戻す前に染色体の数の異常を検査し、異常のない受精卵だけを戻して出産を試みる技術。通常は受精卵が４〜８分割した初期段階で１〜２個の細胞を取り出し、染色体や遺伝子を調べる。特定の病気に伴う異常ではなく、健康な人を含めて網羅的に異常がないかを検査する。

引用元：
着床前検査、日産婦学会が臨床研究開始　妊娠率向上など調査(産経新聞)