インフルエンザの全国的な流行期に入り、熊本市内の小児科医らが「子どもたちの入院ベッドが不足するかもしれない」と懸念している。熊本地震で被災し、入院ができない熊本市民病院（東区）の２７床分を引き受ける病院には、１カ月の平均が１００％を超えた施設も。医療関係者らに重症患者増加への危機感が高まっている。

　熊本地域医療センター（中央区）小児科の柳井雅明部長によると、熊本市内の小児の入院は年間約１万人。うち１割の千人弱を熊本市民病院の小児科と小児循環器内科などで担っていたが、今も入院病棟が使えない状態だ。

　一方、１０月の熊本地域医療センター（２９床）の利用は１０３％。ベッド一つを一日１人以上が使う計算だ。熊本赤十字病院（東区、４８床）も、７〜９月は９割以上で満床に近い状態。熊本大病院（中央区）小児・新生児病床（５２〜５５床）も、８月は１００・８％。その後も９９〜９６％で推移し、１２月から小児用３床を増やした。

　今夏はＲＳウイルス感染症やマイコプラズマ肺炎が流行した影響もあるが、小児病床不足が表面化したとも言えそうだ。柳井医師は「夏場に９割を超えることはめったにない。本格的なインフルエンザの流行期には、ベッドが足りない可能性がある」と指摘する。

　熊本市医師会の小児科医らは、１０〜１２月の祝日の小児当番医を１施設から２施設に増やすなど、診療体制を強化。県小児科医会の杉野茂人会長（杉野クリニック院長）は「各医院で重症化を食い止める努力をしていく」と話している。

　熊本市民病院は、新生児集中治療室（ＮＩＣＵ）の９床を月内にも再開する方針。小児を含む一般病床の一部再開も検討しており、「スペースは限られるが、少しでも小児医療と周産期医療に貢献できるよう努力したい」としている。（

引用元：
小児病床足りない　インフルエンザ流行期、医師ら懸念(熊本日日新聞)