体外受精させた受精卵をいったん凍結保存したうえで生まれた赤ちゃんの累計が国内で２１万人に達し、体外受精による出産のほぼ半数を占めたことが、日本産科婦人科学会が１５日に公表した統計でわかった。生命を「一時停止」する技術ともいえる受精卵凍結には、かつて慎重論もあったが、妊婦の負担を軽減する観点から普及が進み、体外受精の主流となっている。

将来の妊娠に備え卵子や精子を検査、不妊要素を知る

　この日公表された２０１４年の体外受精の治療成績によると、この年の体外受精で生まれた子どもは４万７３２２人（累計４３万１６２６人）で過去最高を更新、うち８割近い３万６５９５人（累計２１万４１９４人）が凍結を経て生まれた。ほとんどは受精卵を凍結したケースで、卵子の段階で凍結したケースが１６人いた。１４年には全国で約１００万人の赤ちゃんが誕生しており、２１人に１人が体外受精で、２７人に１人が凍結保存を経て生まれた計算になる。

　体外受精は１９８３年に、凍結保存された受精卵では８９年に、国内初の出産が報告された。体外受精はかつて、妊娠率を高めるため複数の受精卵を子宮に戻していたが、双子や三つ子につながりやすく、妊婦の負担が大きい。そのため現在は原則、受精卵１個を戻し、残りは凍結保存する。

　採卵後すぐに受精卵を戻すと、採卵のための薬の副作用で起こる卵巣の腫れが悪化することもあり、いったんすべての受精卵を凍結するケースも増えている。受精卵を凍結・融解させる技術の改良や普及も進み、日本は世界的にみても凍結する割合が高いとされる。

　凍結を経て生まれた子どもについては自然妊娠の場合に比べ、出生時の体重がやや重めという報告がある。統計をまとめた国立成育医療研究センター周産期・母性診療センターの齊藤英和・副センター長は「凍結技術が子どもを望むカップルに恩恵となっているのは間違いないが、安全性の検証はこれからも必要だ」と話す。（編集委員・田村建二）

■国内の体外受精３９万件　４０代の増加目立つ

　日本産科婦人科学会が１５日に公表した統計によると、２０１４年に実施された体外受精のうち、４０歳以上の女性が受けた件数が全体の約４割を占め、年齢の比較的高い層での増加が目立った。晩婚化などの影響で、体外受精を受ける女性の年代が高くなっている傾向が示された。

　１４年に実施された体外受精は３９万３７４５件で、過去最高を更新。これを年代別でみると、４０歳以上が１６万６１９８件で全体の４２・２％を占めた。３０代は２１万２４６９件、２９歳以下は１万５０７８件だった。１０年は４０歳以上が３５・７％だった。

　直近５年間の傾向では、２９歳以下が年約千件の増加なのに対し、３０代と４０歳以上は年に１万〜３万件ずつ増えている。

　ただ、年齢が上がるにつれて体外受精の成績は低くなる。１４年のデータでは、１回の体外受精で出産に至った割合は３０代前半までは２０％前後だが、４０歳以上は１０％を切った。

　厚生労働省は０４年度から、体外受精への費用の助成を始めた。件数は年々増加しているが、出産に至る可能性などを理由に、対象となる女性の年齢を今年度から４２歳までとしている。


引用元：
凍結保存経て生まれた赤ちゃん２１万人　体外受精の半数 （朝日新聞）