妊活や出産時にもお金はかかりますが、ママとしてはやっぱり、出産して退院後にかかってくる出費がどれくらいか気になるところ。

夫婦2人の時とは異なり、赤ちゃんに合わせた生活環境の準備や、共働き世帯にとっては保育費用も頭が痛いところです。

そこで、同じ子育て中でファイナンシャルプランナーでもある筆者が、0〜3歳前後の小さなお子さんがいる家でかさみがちな家計支出とその乗り切り方をまとめてみました。
■赤ちゃんがいる暮らし、もっともお金がかかるのは何?

一般的に、出産費用は40万円前後と言われていますが、出産育児一時金など、公的な手当てが厚いので、あまり負担感は少ないでしょう。

むしろ出産後のほうが、家庭環境を整えたり、お子さんのおむつやミルク代がかかるようになり、家計費は概ねアップする傾向にあります。

では、赤ちゃんがいる暮らしでもっともお金がかかることって、何なのでしょう?

まず、世帯の働き方に関係なく増えがちな支出として、“光熱費”があります。

夏には熱中症やあせも対策としてエアコンを使う時間も増えますし、冬は同じ部屋を暖めるにしてもエアコンだけじゃなく、乾燥が気になって加湿器をかけることもあるでしょう。

家族で家にいる時間も多くなり、かつ、体温調整が難しい赤ちゃんに合わせて室温を調整するため、想像以上に冷暖房費がかかるのです。

また、自家用車をファミリータイプに買い替える、高機能なビデオカメラを購入する、お食い初めや七五三など記念日にスタジオで記念撮影をするなどイベント出費も増えがちです。

この時期は、将来の教育費の貯めどきでもあるので、貯蓄ペースを落とさないよう気を付けましょう。



■共働き世帯の場合は、「保育費用」にご注意を!

10年以上前の話ですが、筆者の子どもが1歳半のころ、私立の小さな託児施設に預けており、保育料や食事代、延長保育等で毎月6、7万円かかることが少なくありませんでした。

その分、家庭的で手厚いケアで助かっていたことも事実ですが、小さな子どもの保育にはかなりのお金がかかると心づもりしておいたほうがよいでしょう。

また、公立なら安いかというと、そうとも限りません。

自治体によって差はあるものの、保育料は世帯収入とお子さんの年齢により決まります。

東京都江東区など、世帯年収1,000万円の家で2歳のおさん子様を預ける場合、毎月の保育料が7万円を超えることもあります。

妊活と同時に地域の保育園情報や自治体の助成制度も調べておくと安心ですよ。
■その出費はいつまで必要?将来の世帯収入はどうなる?

働いていても、保育料などですぐ手元からお金が出て行ってしまうと、「何のために私は働いているのだろう?」と疑問を感じる女性も多いようです。

でも考えてみてください!

小さな赤ちゃんもいずれ小・中学生になり自立します。

子育て関連の出費は金額も大切ですが、いつまでかかるのかといった見通しを立てることが大切です。

子どもの成長に応じて手がかからなくなれば、ママの勤務時間を延ばす、職種を変更することも可能になります。

一時的な家計赤字にあまり悲観せず、将来のキャリア作りと考え方を切り替えることも必要ですよ。



■子育て貧乏の危機をどう乗り越えるか

心身ともに成長著しい0〜3歳前後の子どもの場合、節約ポイントは大きく2つあります。



(1)おもちゃや教材は、借りたり、もらったりする

この時期に陥りがちな罠として、高額な知育おもちゃや幼児教育教材の購入があります。

子どもが小さな時が教育費の貯めどきであることを考えると、この時期に身の丈に合わないお金のかけ方をあまりオススメできません。

お子さんが高校や大学生になった時のことを頭の片すみに入れつつ、財布のひもをコントロールしましょう。



(2)赤ちゃん専用品を買いすぎないこと

たとえば、チャイルドシートやベビーバスなどは一時しか使わないものです。

兄弟姉妹から借りる、自治体の貸与制度を活用することを考えてください。家電も同様です。

たとえばミルクを最適の温度に調温できる家電がありますが、この時期しか使わない商品ではなく、普通の電気ポッドを選びましょう。

どうせ買うなら一般的な品、多目的に使える品のほうが長い目でお得です。



いかがでしたか?

愛らしいわが子のものだと思うと、つい財布のひもが緩んでしまいますが、お子さんが巣立つまでにはまだまだ時間がかかります。

先を見通した家計管理を心がけて将来のお子さんの選択肢を広げてあげてくださいね。


引用元:
FPが教える!「子育て貧乏」にならないための子アリ家庭の節約術(It Mama)