遺伝性乳がん・卵巣がん（ＨＢＯＣ）の患者に適切な医療を提供するため、日本 乳癌にゅうがん 学会や日本産科婦人科学会、日本人類遺伝学会が中心となり、新法人を今月設立する。





　遺伝カウンセリングや予防的治療、患者の定期検診など、役割ごとに医療機関を認定し、連携した診療ができる仕組みを導入する。

　ＨＢＯＣ検査で遺伝子異常が判明すれば、親や子、姉妹、親類に影響が及ぶ可能性がある。予防切除をすべきかどうかなどで迷う患者には、治療の利点や欠点を丁寧に説明する必要があるが、検査を行う医療機関の中には、臨床遺伝専門医や遺伝カウンセラーがいないところもある。

　新法人は「日本遺伝性乳癌卵巣癌総合診療制度機構」。認定するのは、専門医による遺伝カウンセリングを行えるなど最も体制が整った「基幹施設」、それに次ぐ「連携施設」、経過観察を行う「協力施設」の３種類。遺伝カウンセリングができない医療機関での検査で遺伝子異常が見つかった場合、基幹施設に紹介する流れが明確になる。

　ＨＢＯＣ検査は年間１０００件程度実施されているが、自費で２０万〜３０万円かかる。新法人の理事長に就任する中村清吾・昭和大学乳腺外科教授は「診療体制の整備を進め、検査・治療の保険適用などにつなげたい」と話している。

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遺伝性乳がん・卵巣がん（ＨＢＯＣ） 　ＢＲＣＡ１、２という遺伝子に変異があり、７０歳までに５６〜８７％が乳がん、２７〜４４％が卵巣がんになるとの統計もある。乳がんの場合、毎年約９万人の新規患者の５〜１０％、４５００〜９０００人が該当するとされる。


引用元：
遺伝性乳がん・卵巣がんの「基幹施設」…診療体制、新法人作り認定へ(読売新聞)