あまりにも受け入れがたい現実だった。

「そろそろ子どもが欲しいね」

　夫婦でそんな会話をしていた29歳の頃、妻（39）に乳がんが見つかった。乳腺外科の主治医からは、右乳房の全摘手術と術後の抗がん剤治療が必要だと説明された。これらを終えたら、妊娠・出産ができるのだろうか？　不安になった妻が主治医に相談すると「20代だから大丈夫」と言われ、胸をなで下ろした。

　手術は成功し、再発もない。術後の経過は順調に思えた。ところが、33歳になっても生理が戻らない。産婦人科を受診すると、「すでに閉経しています」と、予想外の事実を告げられた。

●抗がん剤で早発閉経

　妊孕（にんよう）性──。聞き慣れない言葉だが、妊娠する力のことだ。これががんの治療によって失われることがある。聖マリアンナ医科大学病院産婦人科診療部長で、日本がん・生殖医療学会理事長の鈴木直医師はこう語る。

「抗がん剤には卵巣機能にダメージを与え、卵子の数を減らすものがあります。抗がん剤の種類や投与量、患者さんの年齢によって20〜100％の確率で早発閉経になります。乳がんでよく用いるホルモン療法は、卵巣に直接的な影響を与えませんが、治療が5〜10年と長期にわたり、妊娠可能な年齢の期間を逃すことにつながります」

　乳がんのほかに、子宮頸がんや子宮体がん、卵巣がんは症状が重ければ子宮や卵巣の全摘出となる。その場合は妊娠を諦めざるを得ない。放射線治療で骨盤内に放射線を照射した場合も、卵子を消失させることがある。

　国立がん研究センターがん対策情報センターの調査によると、39歳以下のがん罹患率（対人口10万人）は、1975年は約200人だったが2012年には約300人へと増加。晩婚・晩産化が進む今、妊娠・出産を考える時期にがんになることは、決して他人事ではない。

　鈴木医師によると、がん治療後の妊孕性を残す対策は旧来行われてきた。例えば、ごく初期の子宮頸がんは、子宮の入り口だけを切除する円錐切除術が選択肢に入る。放射線治療は、放射線が当たらない位置に卵巣を移動させることもある。

　抗がん剤の影響を避けて妊孕性を維持するためには、生殖医療の技術を用いる。大きく分けて三つ、卵子を採取して保存する「卵子凍結」、自分の卵子とパートナーの精子を受精した状態で保存する「受精卵凍結」、そして卵巣を摘出したうえで小さくカットし、保存する「卵巣組織凍結」だ。卵巣組織凍結は研究段階だが、世界で82例の出産が報告されている。

●排卵誘発剤で悪化も

　だが、これらの方法はすべての患者に適用されるわけではない。がんの病状のほか、患者の年齢に大きく左右される。

「卵子の数は胎児期に決まっており、年齢と共に減少します。個人差が大きく、35歳でも20代後半並みの人もいれば、閉経に近い人もいる」（鈴木医師）

　さらに、卵子の採取は排卵日を待たなければならず、がんの治療が遅れる可能性もある。卵子の採取に使う排卵誘発剤が、がんを悪化させることも懸念される。卵子や受精卵を凍結保存できても、子宮内に受精卵を移植するタイミングが難しい。がんが再発しないか厳重に経過観察しながら、将来的に子どもを育てられるかも考慮するからだ。

　冒頭の女性は、こうした困難を理解したうえで不妊治療を受け、生理が回復。受精卵凍結をへて、37歳で出産できた。

「あくまでも優先されるべきは、がん治療です。それでも希望を失わずに主治医に相談し、産婦人科の生殖専門医を紹介してもらってください」（鈴木医師）

　がん治療は、男性の妊孕性にも影響する。獨協医科大学越谷病院泌尿器科主任教授の岡田弘医師は次のように説明する。

「精巣がんや膀胱がんなどで骨盤内のリンパ節や臓器を摘出した場合、勃起障害や射精障害が起こり得る。抗がん剤治療や放射線治療で無精子症や精子機能障害などが生じることもある」

　男性の妊孕性を保つために、古くから精子の凍結保存が行われてきた。通常は、マスターベーションによって採取した精子を凍結し、人工授精や体外受精をさせる。それができない場合は、手術で精巣から精子を取り出して顕微授精に用いる。

「無精子症であっても、顕微鏡を使った手術で48％の人は精子を採取でき、73％が妊娠に至ります」（岡田医師）

●精子凍結しても結婚難

　同院では、受診した日のうちに精子凍結保存ができるシステムを整備した。週に1人のペースで相談が寄せられ、なかには小児がんを患う思春期の男子も。だが、ここにも課題がある。

「実績豊富なある総合病院には、10年以上も保存している精子がありながら、実際の使用はわずか1〜2％と報告されています。がんになった男性は、就職困難で経済的なハンディを負い、結婚に至りにくいためだと考えられます」（岡田医師）

　国立がん研究センター中央病院乳腺・腫瘍内科外来医長の清水千佳子医師は、

「子どもを持つことが成功、持たないことが失敗ではなく、患者さんが納得することが大切」

　と言う。清水医師は、若年の乳がん患者が悩み、さまざまな選択をする場面に接してきた。

●かかりつけ婦人科を

　30代後半のある患者は、乳がんがリンパ節に転移していたが、妊娠を優先し、抗がん剤治療は出産後まで待った。乳がんの手術後すぐに自然妊娠し、出産できたものの7年目に再発。それでも、子どもを持ったことを後悔していないと話していた。

　別の30代後半の患者は夫とよく話し合い、それまでも強く子どもを望んでいなかったことから、納得してがんの治療を優先した。また別の30代後半の患者は独身だった。卵子凍結を検討したが、妊娠・出産できる確率が高くはないことを知り、がん治療を優先した。

　がんになったら、主治医と生殖専門医、そして家族と十分に話し合っておきたい。

「妊孕性について考えることは、がんになるまでの人生を振り返り、その後の人生をどう生きるかを真剣に考える機会を与えてくれます」（清水医師）

　今年2月、国立がん研究センター中央病院では、がん医療と妊娠の相談窓口を開設した。あらゆるがんの妊孕性について相談を受け付けている。

　最近の動きとしては、「卵巣バンク」が始まろうとしている。事業主体はレディースクリニック京野（仙台市）。国内で卵巣組織凍結を実施できる20程度の医療機関のうち、いくつかと連携し、保存のみを専門に行う。理事長の京野廣一医師は言う。

「地元に卵巣凍結の実施施設がなくても、妊孕性の温存がしやすくなればと考えています」

　ほかのクリニックと提携して、宮城、東京、関西の3拠点で卵巣組織を保存する。料金は、移送費と1年間の保存費用が10万円で、2年目以降は更新料金がかかる予定。ほかに、卵巣採取の手術費など数十万円が必要になる。現在、日本産科婦人科学会の倫理委員会に申請中だ。

　がん患者の妊孕性温存の技術は、徐々に広がってきている。だが、早期発見・早期治療の大切さを忘れてはならない、と前出の鈴木医師は強調する。

「子宮頸がん検診は必ず受診を。定期健診に含まれない子宮体がんや卵巣がんの早期発見、がん以外で妊孕性を失うことがある子宮内膜症や良性腫瘍などの早期治療のために、かかりつけの婦人科を持ってほしい」

（ライター・越膳綾子）

※AERA　2016年7月11日号

引用元：
がんになっても出産の希望を失わない〈AERA〉(dot.)