■京大「集中治療室」、同志社「赤ちゃん学」研究

　京都府内の大学で「赤ちゃん」に関連する取り組みを強化する動きが相次いでいる。京都大では２６日、命を落とす危険性がある妊産婦に安心して赤ちゃんを産んでもらう医療を提供する「母体胎児集中治療室」を京大病院に開設すると発表。同志社大は今年度から文部科学省の認定を受け、けいはんな地区で他大学などと「赤ちゃん学」の共同研究に着手する。

　京大病院で６月１日に開設される「母体胎児集中治療室」は、１室当たり約１８平方メートルと広めの個室６床を用意し、２４時間体制で医師や助産師らが診療に当たる。投資額は約１億６千万円。府内で母体胎児集中治療室が設置されるのは、京都第一赤十字病院（同市東山区）に次いで２カ所目だという。

　京大病院は、奈良県で分娩（ぶんべん）中に意識不明となった妊婦が転院を断られて死亡した問題を受け、２２年度から救急搬送の妊婦を原則的にすべて受け入れる方針をとっている。このため、緊急搬送による妊婦の受け入れは年間１００人前後と増加しており、対応可能な医療体制の充実を進めた形だ。

　平家俊男・京大病院母体胎児集中治療部長は「総合的な診療ができる京大病院の強みを生かし、妊産婦に適切な医療体制をとる」と話していた。平成３１年度にはさらに受け入れ体制を強化するという。

　また、同志社大は今年度に入り、赤ちゃんの発達過程を研究する「赤ちゃん学研究センター」（京都府木津川市）が、文科省から「共同利用・共同研究拠点」の認定を受けた。今後、九州大と共同で母親の胎内にいる胎児の音響環境に関する研究に取り組むなど、国内外の赤ちゃん研究者らが集う拠点に育てる。

　同大の小西行郎・赤ちゃん学研究センター長は「新たな学問領域として『赤ちゃん学』を創造する」と話している。


引用元：
京都の大学で「赤ちゃんブーム」（産経ニュース）