以前の本連載で、がん検診が有効であるかどうかは、がんの「発見率」や「生存率」が上がることではなく、「死亡率」が下がるかどうかで決まるということをご紹介しました。

参考記事：乳がん検診のメリットとデメリットを図解する

乳がん検診は40歳以上が対象




対象年齢が広く、検診の方法が多い方が、メリットが大きいとは限らない？（©Ferli Achirulli-123rf）

　現在、市町村が行う乳がん検診は、40歳以上の女性を対象に2年に1回の頻度で、マンモグラフィー検査を行うことを原則としています（厚生労働省「がん検診のあり方に関する検討会中間報告書」、2015年9月）。その理由として、「検診開始年齢が40歳以上であれば、検診により乳がん死を防ぐことができるベネフィットが、検診による放射線被ばくの不利益で死亡するリスクを上回る可能性が示されている」からだと説明しています。ここで「乳がん死を防ぐ」とは「乳がんによる死亡率が減少する」という意味です。ちゃんとメリットとデメリットを比較しています。

　ただし、乳がん検診の対象者や中身は全国一律ではありません。たとえば大阪市や京都市では、30歳代の女性も、超音波検査による乳がん検診を受けられます（40歳代以上はマンモグラフィー検査）。人間ドックでも、乳がんの検査としてマンモグラフィーに加えて超音波を取り入れているところもあるようです。

　超音波検査はマンモグラフィーと違って放射線被ばくがないというメリットがありますが、検診としての有効性については結論が出ていません。先の中間報告書でも「将来的に対策型検診として導入される可能性があり（中略）引き続き検討していく必要がある」と書かれています。

　現在、マンモグラフィーに超音波検査を上乗せする群と、マンモグラフィー単独群とを比較するランダム化比較試験（J-START）が行われているところです。超音波検査を上乗せすることにより、乳がん発見の感度（本当に乳がんの人が検査陽性になる確率）は上がるものの、特異度（乳がんではない人が検査陰性になる確率）が下がってしまうというJ-STARTの結果が発表されました（Lancet Oncology.2016;387:341-8.）。特異度が下がるということは、乳がんではないのに検査で陽性と出てしまう、つまり偽陽性の割合が増えるということです。大阪市や京都市が乳がん検診に超音波検査を取り入れている（しかも30代で）のは、もしかしたら偽陽性の人に余計な不安を与えているのかもしれません。

アメリカでは50〜74歳でマンモグラフィー検診を推奨

　アメリカではどうでしょうか。2016年1月に発表された米国予防サービスタスクフォース（USPSTF）によると、平均的な50〜74歳の女性に対して、2年に1度のマンモグラフィー検査が推奨されています。検診によるメリットが最も大きいのは60〜69歳の女性です。

　40〜49歳では推奨する度合いがやや下がります。乳がんによる死亡を減らすというメリットはあるものの、偽陽性と出て不要な生検を受けるデメリットも考えられるため、検診を受けるかどうかは、医師と相談して個別に決めてほしいと述べています。ただし、親やきょうだいに乳がんになった人がいれば、自分も乳がんになるリスクがより高いと予想されるので、検診を受けることのメリットがその分大きくなります。

　具体的な数値を確認しておきましょう。乳がん死亡率減少効果について先行研究を精査した論文（Ann Intern Med.2016;164:244-55.）によると、39〜49歳では8％（相対リスク0.92［95％信頼区間＊0.75-1.02］）50〜59歳では14％（0.86［95信頼区間0.68-0.97］、60〜69歳では33％（0.67［95％信頼区間0.54-0.83］）、70〜74歳では20％（0.80［95％信頼区間0.51-1.28］）でした。50〜69歳の女性1万人が10年間検診を受けた場合、12.5人が乳がんによる死亡を免れる計算になるそうです。

＊95％信頼区間とは、仮に同じ研究を100回行ったとしたら、そのうち95回で、結果がその区間のどれかの値をとるという意味です。相対リスクが1より小さい（＝乳がん死亡率が減る）と推定されたとしても、95％信頼区間が1をまたいでいれば、1より小さい（＝乳がん死亡率が減る）こともあれば1より大きい（＝乳がん死亡率が増える）こともあるということで、乳がん死亡率減少効果は、統計学的に有意ではないと解釈します。95％信頼区間が1をまたいでいなければ（＝95％信頼区間の上限でも1を超えていなければ）、100回行ったうち95回は乳がん死亡率が減るということで、統計学的に有意な差をもって、乳がん死亡率は減ると解釈します。

　ただし、死亡を減らすといっても、それはあくまで乳がんによる死亡のことです。死因を限定せず、すべての死因をまとめた総死亡率減少効果は認められませんでした（相対リスク0.99［95％信頼区間0.97-1.002］）。

そのがんによる死亡は減ってもトータルの死亡は減らない

　この点について、総死亡が減らないのに、検診が有効であると言えるのかと疑問を呈する人もいます（BMJ.2016;352:h6080.）。実は、乳がん検診に限らず、がん検診により早期発見・早期治療が行われ、そのがんによる死亡率が減ったとしても、総死亡の減少効果がランダム化比較試験で確認されているものはほとんどないとのことです（Int J Epidemiol.2015;44:264-77.）。


引用元：
乳がん検診で「死亡率」は下がる？ 下がらない？（日経Gooday）