がんの治療で卵巣機能が失われる女性患者の卵巣を凍結保存するため全国１３施設が連携する事業を５月に始めると、仙台市の医療法人が２７日、東京都内で発表した。聖路加国際病院（東京都）や兵庫医科大病院（兵庫県）などが参加するという。

　がん患者が将来の妊娠の可能性を残すための卵巣凍結は現在、日本産科婦人科学会（日産婦）の登録２２施設でできるが、新しい技術のため実施例はまだ少ない。医療法人側は「連携で地方在住者にも利用が広がる」としているが、専門家からは有効性を懸念する声も出ている。

　発表したのは「レディースクリニック京野」の京野廣一理事長。計画では、乳がん患者らの卵巣を摘出し同法人が設ける「卵巣バンク」に低温で搬送。凍結保存し、がんの治療後に患者のいる連携病院で再移植する。対象は３７歳以下のがん患者に限り、将来の妊娠・出産に備える健康な女性には実施しないという。患者の費用は１年間の保存で約１０万円。

　同様の医療として普及している卵子の凍結保存の場合、採卵数が限られ、体外受精が必要になる課題がある。一方、日産婦倫理委員長の苛原稔・徳島大教授は「卵巣は凍結に弱く、現時点では妊娠の確率は卵子凍結より高くない」と指摘する。

　卵巣凍結を研究する東京大の大須賀穣教授（産婦人科学）は「本来はがんと生殖医療の専門医の密接な連携が欠かせない。凍結から移植までに主治医が代わる可能性も高く、日本癌（がん）治療学会でガイドラインを作成中だ。その前に無秩序にこうした動きが広がれば患者の利益にならない」と話す。
　【ことば】卵巣の凍結保存

　卵巣を摘出して液体窒素タンクで凍結保存し、後に卵子を収めた部分（卵胞）などを解凍して本人の体内に移植する。保存できる卵子の数が卵子凍結より多い上、自然妊娠が期待できるという。また、卵巣内の卵子を取り出して体外受精させることもできる。２００４年にベルギーで初めて卵巣凍結後の出産が報告された。日本産科婦人科学会は１４年の会告（指針）で、抗がん剤や放射線治療の副作用対策として認めている。



引用元：
卵巣凍結保存 １３施設が連携　３７歳以下がん患者対象(毎日新聞)