厚生労働省と国立成育医療研究センター（東京）は１０日、子どもの薬物治療の情報を全国の医療機関から集め、データベース化する事業を始めたと発表した。１００万人規模の情報を解析し、副作用を調べたり、子どもへの適切な用量を探ったりするという。

　子どもの患者は大人に比べて少ないため、子ども用の薬は開発されにくい。医師の裁量で、大人用の薬を小分けにして使うこともあり、効果や安全性が十分に確かめられていない問題があった。

　このため厚労省は、全国の約５０の医療機関から、子どもの患者に使った薬剤名やその用量、効果、副作用などにかかわる情報を継続的に集めることにした。副作用発生の警告や用量の設定に活用するほか、薬の開発につなげることも目指す。また、一般の医師らもデータを見られるようにすることを検討する。

　データベースは成育医療研究センターが管理する。２月までに３７の医療機関から１４万人分の情報が集まったという。


引用元：
子どもの薬物治療情報をデータベース化　厚労省(朝日新聞)