女性活躍推進に向けた、女性への婦人科疾患・ヘルスケア教育の重要性と課題が明らかに

●「月経（生理）痛」「妊孕(にんよう)性(せい)（妊娠する能力）」「閉経」などの女性の健康に関する一般的な質問に対し、半数以上の女性が正しく回答できなかった。
●婦人科疾患に罹患している女性において “症状を自覚してから1年以内の各疾患別受診率”は最も高い疾患でも30％。婦人科受診への抵抗感や疾患の進行リスクに関する認識不足が明らかに。
●女性特有の疾患やヘルスケアに関する知識について早期に理解したいというニーズは高く、中・高校生の年代で詳しく理解しておいたほうがよいと考える女性は約8割にのぼった。

大阪、2016年2月19日　―　バイエル薬品株式会社（本社：大阪市、代表取締役社長：カーステン・ブルン、以下バイエル薬品）は、15〜59歳の一般女性516名を対象とした婦人科疾患・ヘルスケアに関する認知・実態調査を実施いたしました。本調査は、バイエル薬品が女性の生活の質の向上に貢献すべく行っている情報提供活動の一環として実施したものです。

2016年4月より女性の活躍推進法が施行される日本において、今後ますます女性の活躍促進が期待されています。現代女性では生涯における妊娠・出産回数が減少したことにより、月経関連のトラブルや婦人科疾患は増加傾向にあると考えられています。女性自身がこれらの疾患や女性特有のヘルスケアについて正しく知り、適切に対処することは、キャリアプラン・人生設計において重要なテーマとなっています。

今回の調査結果からは、「月経（生理）痛」「妊孕性（妊娠する能力）」「閉経」などの一般的な質問に、半数以上の女性が正しく回答できず、女性の健康に対する理解・認識不足が明らかになりました。また“月経困難症は放置すると子宮内膜症になる可能性がある”ことや“子宮内膜症は進行すると不妊症や卵巣がんになる可能性がある”などの疾患進行に関する認知は、それぞれ24.2％、34.7％にとどまりました。

さらに、婦人科疾患にかかったことがある女性に医療機関への受診のタイミングを尋ねたところ、症状を自覚してから1年以内の各疾患別受診率は最も高い疾患（周期異常）であっても30％にとどまり、早期に適切に対処していない女性が多いことが懸念される結果となりました。しかし一方で、一般女性において女性特有の疾患やヘルスケアに関する知識について早い時期から理解したいというニーズは高く、中・高校生の年代で詳しく理解しておいたほうがよいと考える女性は約8割にのぼりました。

本調査結果を受けて、対馬ルリ子女性ライフクリニック銀座 院長　対馬 ルリ子先生は次のように述べています。
「日本の女性は能力もとても高く、今後ますますその活躍が期待されています。しかしながら月経トラブルや女性特有の疾患により、自分自身の能力を十分に発揮できなくなったり、将来に不安を抱いたりしている方が多くいらっしゃいます。一人一人の女性が自信を持って、ベストパフォーマンスが発揮できるように、婦人科医としてサポートしていくことが大切だと思っています。女性のみならず広く一般社会に女性特有の疾患やヘルスケアに関する理解が深まることを願っています。」


引用元：
バイエル薬品、一般女性を対象とした婦人科疾患・ヘルスケアに関する認知・実態 調査結果を発表（大手小町）