抗がん剤や放射線の治療によって生殖能力が低下する可能性がある女性のがん患者の妊娠や出産を支援するため、兵庫県内の医療機関が連携し、卵子や卵巣の凍結保存を担うネットワークを来年１月に設立することが２７日、分かった。

　日本がん・生殖医療学会によると、同様のネットワークは岐阜や岡山、福岡など９県で始まっている。兵庫は１０例目になり、近隣府県の患者の相談も受ける方針という。

　事務局は兵庫医科大産科婦人科で、柴原浩章教授は「患者が生殖医療の技術について知らず、相談もできないまま子供を諦めてしまう状況を防ぎたい」と話す。

　乳がんや卵巣がん、白血病などを患う若い女性は、がん治療の影響で卵巣や子宮の機能が失われ、子供を持てなくなることがある。

　ネットワークでは、県内の医療機関でがんと診断され、生殖医療を望む患者の紹介をまず兵庫医科大が受け、医師が生殖医療の説明をする。

　その後、抗がん剤などの治療を始める前に、患者の希望に合わせ、卵子や卵巣、受精卵を凍結保存するなど専門の処置ができる医療機関に橋渡しする。

　がん治療が一段落して主治医の了解が得られれば、妊娠や出産の支援をする。

　年間１００人程度が利用すると見込んでいる。



引用元：
女性がん患者の卵子保存 兵庫で医療機関連携へ(神戸新聞‎)