おととし行われた体外受精の件数36万8000件余りのうち、女性が妊娠しにくくなる40歳以上で治療を受けたケースが初めて4割を超えたことが日本産科婦人科学会のまとめで分かりました。
専門家は「妊娠を後回しにしてキャリアを積んだ女性が治療を受けるケースが増えている。仕事と出産の両立について社会の支援を充実させるべきだ」と指摘しています。
日本産科婦人科学会のまとめによりますと、おととし国内の医療機関で行われた体外受精の件数は36万8764件で、10年前の3.6倍に増加し、過去最多を更新しました。
このうち、治療を受けた女性の年齢は40歳以上のケースが41%と、はじめて4割を超えました。女性は30代半ばごろから妊娠する割合が低くなるうえ流産のリスクが高まることから、最終的に出産に至ったのは、35歳で17.2%、40歳で8.3%、45歳で0.8%となっています。
こうしたことを背景に、産まれた子どもの数は4万2554人と、治療全体の1割ほどにとどまっているのが実態です。
国立成育医療研究センターの齊藤英和医師は「妊娠を後回しにしてキャリアを積んだ女性たちが治療を受けるケースが増えている。20代から30代前半の時期に仕事と出産・子育てを両立できるよう、社会の支援をさらに充実させるべきだ」と指摘しています。

引用元:
体外受精 治療受けた女性の4割超が40歳以上(NHK)