（台北 11日 中央社）衛生福利部（衛生省）国民健康署がこのほど発表した調査結果で、2014年の生後6カ月以内の乳児の完全母乳育児率は2年連続低下し、45.8％だったことが分かった。母乳育児を推奨する同署は、出産後の母子を同室とし、早期に肌の接触を持たせるよう促している。

世界保健機関（WHO）は完全母乳育児率を2025年までに50％とする目標を設定。だが、台湾では2012年の49.6％をピークに年々減少している。

同署は、母乳育児によって乳児が感染症にかかったり、アレルギーを発症したりするリスクを減らせるほか、母親の身体の回復を早め、乳がんなどにかかる危険性も下がるなどメリットは大きいとしている。

同署が陽明大学（台北市）の簡莉盈教授と共同で実施した調査では、子供と同室の母親の母乳育児率はそうでない人の4.91倍高く、早期に肌の接触を持った母子の母乳育児率もそうでない人の2.04倍となる結果が出ている。

同署は赤ちゃんの成長には家族の協力が不可欠だとした上で、母乳育児を皆で支援してほしいと呼びかけている。

（龍珮寧／編集：名切千絵）

引用元：
台湾の母乳育児率、2年連続低下 母子の早期の肌のふれあい推奨(フォーカス台湾)