若い世代のがん患者に、子供を授かる希望を持ってもらおうと、県内の医療機関が連携して「滋賀がん・生殖医療ネットワーク」を設立した。がん治療に伴って生殖能力を失う恐れのある患者と、がん治療に当たる施設、生殖医療に携わる施設の橋渡しを担う。全国の都道府県で４番目、近畿では初となる取り組み。

　平成２３年の県地域がん登録によると、県内で４０歳未満のがん患者は２４３人。抗がん剤投与や放射線照射などの治療を受ければ生殖能力を失う恐れがある一方で、治療前などに精子や卵巣などを凍結しておき、治療後に妊娠・出産へ結びつける手法があることはまだ広く認知されていない。

　このため、「治療を受ければ子供が望めない」と悩む若い患者は少なくない。また、がん治療施設も、新しい生殖医療の情報を提供したり対応を考えたりするのは難しいという。

　ネットワークは、滋賀医科大産科学婦人科学講座などが中心となって設立を呼びかけ、県内にあるがん治療の拠点病院や泌尿器科・産婦人科を持つ病院など１８機関が参加。がん患者らに対し、可能な治療法について情報を提供する一方、がん治療に当たる施設からの相談に対応し、生殖医療に携わる施設を紹介する。

　県健康医療課は「最新の情報を知ってもらうことで、若いがん患者の選択肢を広げ、希望を持ってもらいたい」としている。

　問い合わせは、ネットワーク事務局の同講座（電）０７７・５４８・２２６７。同講座のウェブサイトで、ネットワークに参加している医療機関を確認できる。

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引用元：
若いがん患者の未来応援　「滋賀がん・生殖医療ネットワーク」設立　(産経ニュース)