妊婦の血液を採取して胎児の病気を調べる新型出生前検査について、共同研究組織「ＮＩＰＴコンソーシアム」は１０日、２０１３年４月の開始から昨年９月までの１年半に１万２７８２人が検査を受けたことを明らかにした。

　病気の疑いがある「陽性」と判定されたのは１・７％の２１９人で、羊水検査などで２０１人が胎児の病気とわかった。このうち８３％にあたる１６７人が人工妊娠中絶を選択した。妊娠継続を望んだ妊婦は４人。２６人が流産・死産した。

　昭和大の関沢明彦教授は「中絶を選択するケースが多いが、夫婦でよく考え、染色体の病気があったら育てるのが難しいと判断した人が新型検査を受けている結果とみられる」と話す。

　国内では、同組織以外の医療機関でも検査が行われ、これまでに計約２万人が検査を受けた。

　現在、検査の対象はダウン症など三つの病気に限られているが、同組織の有志は、性染色体の病気など、新たに３項目の検査を加えるよう、日本産科婦人科学会に要望書を提出している。同学会は今後、小委員会を設置し、これまでの新型検査の進め方などを検証し、検査対象を拡大するか慎重に検討する。



引用元：
新型出生前検査、病気判明の８３％が中絶 ( 読売新聞）